1908(明治41年)

国家の近代化政策が盛んな時代 日本硬質陶器が創業 金沢で生まれた国家的事業である硬質陶器製造を成功させるという信念のもと、旧加賀藩主前田家と当時の有力者らが尽力し、日本硬質陶器株式会社(現ニッコー株式会社)が金沢市長町で創業した。1917年には韓国・釜山に進出し、当時世界で有数の生産規模を誇った。

明治時代の工場

殖産興業、外貨獲得の国策により中国、インド、豪州、中南米、欧米の各国へ輸出。精力的に製造販売していた。

1950(昭和25年)

戦後政令により 日硬陶器株式会社を設立 第2次世界大戦後の政令により、在外資産である旧会社を整理して、金沢市に新しく日硬陶器株式会社を設立。高度経済成長期の日本の家庭に洋食器を広めた。

1961(昭和36年)

「暮らしを快適にする」という企業理念から 樹脂加工技術を開発し
浴槽の製品化開始
新たな事業として、FRP(繊維強化プラスチック)の加工技術を開発。さらに発展させて「合成樹脂製浴槽」を製品化した。
販路を開拓し、ガス燃料ルートを中心に全国へ拡販する。

1966(昭和41年)

浴槽の増産と関東圏への輸送コスト削減のため 埼玉県行田市に
FRP専門工場を建設
高度経済成長下、住宅着工数の伸長とともにFRP製住設機器分野の実績を伸ばしていった。

1968(昭和43年)

海外で陶磁器の自社商品を安定的に販売するため ニューヨークにNIKKO
CERAMICS, INC.を設立
1960年頃まで、日本は戦後の混乱による不況で陶磁器業界が低迷。
新たな市場を求めてアメリカに進出し、100%出資の現地販売会社NIKKO CERAMICS, INC.を設立した。

1970 (昭和45年)

浴槽の製造で培ったFRP成形技術を活かし
家庭用浄化槽に新規参入 住環境整備のニーズが高まる時代背景に合わせ、公共下水道を利用できない地域でのトイレの水洗を可能にするとして、家庭用浄化槽(単独処理浄化槽)の製造販売を開始した。

1974(昭和49年)

「水質汚濁防止法」の実施にともない 水処理プラント機器
分野に進出
公共下水道の普及が遅れていた日本では、し尿処理のみの単独処理浄化槽から、雑排水を含む合併処理浄化槽への転換が求められた。ニッコーでは行田市の製菓工場をはじめ、給食センターなどの大規模公共施設へも納品した。

1976(昭和51年)

陶磁器製造技術とノウハウを評価され アルジェリアで世界最大級の食器プラントを建設・操業 アルジェリアの工業化計画の一環である食器工場建設計画に、日本の大手総合商社とスペインの大手建設会社、ニッコーの3社が参加し、食器工場の本格稼働を実現させた。一貫製造できる設備としては当時世界最大規模といわれるほどの大型プロジェクトとなった。

1978(昭和53年)

高級志向の需要が高まり ニッコーファイン
ボーンチャイナ誕生
多様化する消費者ニーズに応えるべく、他社との徹底した差別化を図り、ボーンアッシュの含有量を約50%にまで高めることで世界一白いといわれるファインボーンチャイナを開発した。

1983(昭和58年)

創業75周年を機に 「ニッコー株式会社」に変更 商号を現在の「ニッコー株式会社」に変更、ロゴマークを制定。

1983(昭和58年)

多角経営化を目的に 電子セラミック事業に参入 時代の流れを受けて食器の製造技術を応用した「96%アルミナ基板」や「厚膜混成集積回路」などの電子セラミック製品を開発し、展示会などで業界の注目を集めた。

1989(平成元年)

創業80年をこえ、次の飛躍に向けて 名古屋証券取引所市場2部へ株式を上場

1989(平成元年)

従来の浴槽に付加価値を付け 戸建住宅用システム
バスルームの販売開始
自社で製造していたデザインタイルと浴槽を組み合わせ、高級システムバスルームとして付加価値をつけた戸建住宅用システムバスルームの販売を開始する。

1998(平成10年)

環境問題への意識の高まりから ディスポーザ生ごみ
処理システムを共同開発
家庭から出る生ごみを粉砕し、排水処理を行うシステムを開発・製造する企画に参画し、システムの開発当初から携わった。

2008(平成20年)

創業100周年を迎え 新しいロゴマークを制定 新しいロゴマークを制定した。
ISO14001を取得。

2013(平成25年)

より一層の情報収集、営業力の強化、
迅速な顧客対応のために 石川・東京の 2本社制へ移行 東京オフィスを「東京本社」と改称し、白山市の本社と2本社制に移行することを決定。

2015(平成27年)

営業体制を強化するため 住設環境機器事業部を
3つの事業部へと分割
住設環境機器事業部を水創り事業部、環境プラント事業部、システムバス事業部に分割し、営業体制を強化。その後、システムバス事業部からバンクチュール事業部へと変更し、「バンクチュール」ブランドとして立ち上げた。

2017(平成29年)

日本での浄化槽技術の実績を元に 水処理分野の海外進出 ベトナムを中心に海外進出を進め、ベトナムの会社と代理店契約をして浄化槽の輸出販売を行なった。

2019(令和元年)

創業111周年を機に 創業111周年記念マークと合言葉を策定 これまでの感謝の想いをこれからの挑戦に変えていこうという誓いを込めて、
創業 111 周年記念マークと合言葉を策定。